子どもの弱視は3歳児健診が勝負どころ｜目の検査でわかること・家庭で気づけるサイン

10月10日は「目の愛護デー」。日本眼科医会の案内では、一部の都道府県でこの日にちなんだ一般向けのイベントが企画されています。そこで今回は「弱視(じゃくし)の早期発見」を取り上げます。カギを握るのは3歳児健診の視覚検査です。検査の中身と家庭で気づけるサインを一次情報から整理しました。気になることがあれば自己判断せず眼科に相談してください。

弱視とは｜視力は「くっきり見ること」で育つ#

日本眼科医会の手引きでは、視力は生後3か月で0.02、1歳で0.2、3歳で0.6〜0.9、5歳で1.0以上になるとされています。同会マニュアルは生後3か月頃で0.05、2歳で0.4、6歳までに1.0程度としており、測定方法により値は異なります。視力は「目」だけでなく「脳」の育ちでもあり、くっきりした像が網膜に届いて脳が刺激を受けることで発達します。

この発達には感受性期があります。感受性は生後3か月から1歳6か月にかけて最も高く、3歳を過ぎると次第に減衰します。この時期に強い遠視や乱視、左右の度数差、斜視、白内障などで「くっきり見る」ことが妨げられると、視力の成長の階段を登り切れず止まります。これが弱視です。

感受性期がいつまで続くかは資料によって幅があります。日本眼科医会の手引きは「生後すぐ〜8歳くらい」、同会マニュアルの図も6歳〜8歳ぐらいで感受性が低下すると示す一方、日本弱視斜視学会は臨界期(感受性期)を10歳頃までとしています。共通するのは、早く始めるほど治療に反応しやすいことです。8歳を過ぎたから手遅れだと自己判断せず、気になった時点で眼科に相談してください。

視力の目安、感受性期「生後すぐ〜8歳くらい」、「50人にひとりに生じるといわれます」は日本眼科医会の手引き、測定方法で値が異なることと図1「6歳〜8歳ぐらいで感受性が低下する」は同会マニュアル第1章、臨界期(感受性期=10歳頃まで)は日本弱視斜視学会「弱視」によります。

3歳児健診の視覚検査は3段階｜家庭・会場・眼科#

母子保健法施行規則第2条は、3歳児健診の項目に「眼の疾病及び異常の有無」を定めています。視覚検査は一般に、家庭での一次検査、会場での二次検査、眼科での精密検査の3段階です。

一次検査(家庭)｜ランドルト環と問診票#

家庭では、2.5mの距離で視力0.5に相当するランドルト環(「C」の切れ目の向きを答える視標。一部で絵視標)を使い、保護者が左右それぞれの視力を検査します。あわせて問診票に、気になることを記入します。

一次検査の方法と留意点は日本眼科医会「3歳児健診における視覚検査マニュアル」第2章・第3章、回答用ハンドルは同第4章、回答方法の月齢別の使い分けは日本弱視斜視学会「3歳児健診のご案内」によります。

二次検査(健診会場)｜再検査と医師の診察#

会場では問診票と視力検査の結果を回収します。家庭で検査ができなかった場合や、左右の眼のいずれかでも0.5の視力が確認できなかった場合は再検査を行い、屈折検査を導入していれば受診した子ども全員に実施します。医師の診察を経て、手引きは次のいずれかで精密検査の受診を勧めるとしています。

• 問診票に一つでも該当項目があった場合
• 視力の再検査において検査ができないか、左右の眼いずれかでも0.5の視力が確認できない場合
• 屈折検査で異常あり判定の場合
• 医師の診察で異常所見がある場合

手引きは「二次検査では『経過観察』としない」とも明記しています。必要なのに保留にすると、精密検査の適切なタイミングを逃しかねないためです。家庭で検査ができなかった場合は会場か家庭で再検査を行い、それでもできなければ要精密検査とします。

3歳児健診では0.5以上を正常範囲としています。正常に発達している子でも3歳0か月では約半数しか1.0に達しないためです。実施時期は検査可能率と視力の発達から3歳6か月が望ましいとされています。

精密検査の受診を勧める4つの場合と「二次検査では『経過観察』としない」は日本眼科医会の手引きP16、0.5以上を正常範囲とすること・3歳0か月では約半数しか1.0に達しないことは同会マニュアル第1章、健診時期3歳6か月は同第2章によります。

屈折検査機器でわかること・わからないこと#

近年広がっているのが屈折検査機器(スポットビジョンスクリーナー等のフォトスクリーナー)です。子どもの応答に頼らず、数秒程度で遠視・近視・乱視の度数や左右差、目の位置のずれを推測できます。

導入は全国で進みました。日本眼科医会の手引きが引く悉皆調査では、導入市区町村は令和4年10月1日時点で70.0%。こども家庭庁の資料では令和5年度(2023年8月時点)の都道府県別実施率の全国平均が85.7%。調査主体も集計方法も異なるため、差をそのまま伸び幅とは読めません。

後押しは、国の母子保健対策強化事業に健診の備品(屈折検査機器等)の整備が位置づけられたことです。ただし実施率には都道府県差があり、方法も自治体で異なります。

一方で限界もあります。屈折検査機器では視力そのものは測れません。検出できるのは屈折異常と眼位異常で、スポットビジョンスクリーナーでは中間透光体の混濁(白内障など光の通り道の濁り)を検出できません。検査が終了しないときは異常と判定します。マニュアルにも「屈折検査導入により視力検査を廃止すると考えてはならない」と明記されています。

全国平均85.7%(令和5年度・2023年8月時点)と母子保健対策強化事業はこども家庭庁母子保健指導者研修会の資料「弱視・屈折検査」、悉皆調査の70.0%は日本眼科医会の手引き、検査時間と機器の限界は同会マニュアル第5章によります。

要精密検査が10%前後に増えることと、健診の場で屈折値や疾患名の詳しい説明を控える運用は日本眼科医会の手引きのコラム、後者は同会マニュアル第6章にも記されています。

「見えていそう」な子ほど、片眼の弱視は気づかれない#

3歳児健診でいちばん見つけたいのは、左右の度数差による片眼の弱視(不同視弱視)です。よく見えるほうの眼で補うため、日常生活ではほとんど気づかれません。幼児は視力が0.3程度あれば生活に困らず、生まれたときからその見え方なので比べる基準も持ちません。だからこそ片眼ずつの検査が意味を持ちます。「見えているから大丈夫」は根拠になりません。

片眼弱視が「片眼ずつ視力検査をして初めてわかることも少なくありません」とされることは日本視能訓練士協会「3歳児健診の視覚検査」、「視力が0.3程度あれば生活に不自由なく気付かない」はこども家庭庁の研修資料によります。

家庭で気づけるサイン#

問診票の項目は、目の病気や視力不良を見つけるために作られています。次のような様子があれば健診を待たずに眼科へ。

表の項目とねらいは日本眼科医会「3歳児健診における視覚検査マニュアル」第3章のコラム「アンケート(問診票)のねらい」によります。親やきょうだいの弱視・斜視・目の病気も問診票で確認されます。

「要精密検査」と言われたときの流れ#

精密検査依頼票を受け取ったら、別の日に眼科を各自受診します。自治体は結果報告書で受診状況を確認しています。「行かないまま」が一番避けたい選択です。

精密検査の流れ、屈折矯正を中心とする治療、不同視弱視で健眼遮閉を1日2〜3時間から始め漸減して中止することは日本眼科医会マニュアル第7章によります。

治療用眼鏡には療養費の制度がある#

医師が必要と認めた小児の弱視・斜視・先天性白内障術後の治療用眼鏡等は、購入費用について健康保険から療養費が支給されます。いったん全額を立て替え、後日申請する償還払いです。対象は9歳未満、上限額40,492円(令和6年4月以降)のうち健康保険の負担分が支給されます。アイパッチとフレネル膜プリズムは対象外です。

対象年齢9歳未満、上限額40,492円(令和6年4月以降)、対象外の品目、再支給の条件は日本眼科医会「小児弱視等の治療用眼鏡等に関する療養費の支給について」によります。

受けそびれた・引っ越したときは、必ず自治体に確認を#

3歳児健診は市町村が実施主体で、屈折検査の有無や実施月齢、集団か個別かも自治体で異なります。案内が来ない、期限を過ぎた、引っ越した、というときは市区町村の母子保健担当(こども家庭センター等)へ。健診で受けられなくても、眼科での相談という道は残っています。

よくある質問#

まとめ｜封筒が届いたら、まずランドルト環から#

弱視は、痛くもかゆくもなく、本人も訴えません。だからこそ健診で見つけにいきます。視覚検査は家庭から始まっていて、2.5mを測って片眼ずつの数分の手間がその入口です。

3歳児健診で発見して治療を続けられれば、多くの子が就学までに眼鏡をかけた状態での視力を十分に伸ばせるとされています。案内が届いたら、まずランドルト環の紙を開いてみてください。時期を過ぎていても、年齢を理由に諦めず眼科に相談を。